工場で履く安全靴は、自腹でもよいのかそれとも会社支給すべきか知りたいとお考えですか？確かに、安全靴が業務上必要になるのなら、どちらがよいのか迷ってしまいますよね。自腹にするにしても会社支給にするにしても、まずは、よく考えて決めることが大切です。
そこで今回は、工場で履く安全靴は自腹でもよいのかどうか、主なメリット・デメリットを含めて見ていきます。読んでおいて損のない内容ですから、ぜひ参考にしてください。
労働安全衛生規則では安全靴の着用義務のみ
労働安全衛生規則では、事業者が労働者（従業員）に対し安全靴を着用させる義務についてうたっています。しかし、会社が必ずしも支給すべきとはしていません。
したがって、工場で履く安全靴を労働者の自腹としても法的には問題がないといえます。とはいえ、労働者の自腹にすることで、メリット・デメリットの両方があることから、よく検討して方針を決めるとよいでしょう。
工場で履く安全靴を自腹にするメリット・デメリット
工場で履く安全靴を自腹にすると、どんなメリット・デメリットがあるのでしょうか。
安全靴を自腹にするメリット
まずは、安全靴を自腹にするメリットについて見ていきましょう。
経費削減につながる
安全靴を自腹にすると、会社にとっては経費削減につながるのがメリットです。この経費削減効果は、従業員が多いほど大きな効果になります。
経費を大幅に圧縮したい場合は、安全靴の会社支給や購入補助を見直してみるとよいでしょう。
従業員がそれぞれ好きな安全靴を選べる
従業員がそれぞれ好きな安全靴を選べるのも、安全靴を自腹にするメリットといえます。作業内容や作業環境ごとに求められる条件はあるものの、安全靴のモデル自体が指定されているわけではありません。
条件にマッチしているモデルを従業員の好みで選べると、働くモチベーションにつながります。
安全靴を自腹にするデメリット
次に、安全靴を自腹にするデメリットについても見ていきます。
従業員の労働意欲がそがれる
安全靴を自腹にすると、従業員の労働意欲がそがれてしまいます。なぜ仕事で履くことを強制されているのに自腹で購入しなくてはならないのか、納得がいかないからです。
中には、会社に対する反抗心が芽生えることもあるでしょう。納得できないことにより、労働意欲がそがれて生産性が落ちてしまうのでは困ります。
安全性を十分に確保できないことがある
安全性を十分に確保できないことがあるのも、安全靴を自腹にするデメリットの一つです。購入費の補助ではなく、完全に従業員の自腹で自由にモデルを選べるとなれば、中には適当に選んで履くケースもあるでしょう。
こうなると、安全靴を履くことで回避できるケガ・事故を予防できず、会社が安全管理できていないという評価にもつながります。
工場で履く安全靴は会社支給の検討を
工場で履く安全靴を自腹にするメリット・デメリットを考えると、会社支給にするほうが長い目で見るとおすすめといえます。会社支給にすることで、以下のような大きなメリットを得られるからです。
- 安全性の向上
- 生産性の向上
- 従業員の士気の向上
- 対外イメージの向上
経費削減につながるからとむやみに自腹にせず、会社支給を選択したほうが結果的に大きな利益として返ってくると考えられます。
まとめ
工場で履く安全靴は、法律上では従業員の自腹での購入でも構いません。しかし、従業員の士気が下がって生産性も下がる、十分な安全性を確保できない可能性があるといったことを考えると、会社支給にしたほうがメリットが大きいといえます。
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