安全靴で外反母趾になったら労災になる?認定・却下の判断基準は?

安全靴で外反母趾になったら労災になる?認定・却下の判断基準は?

安全靴を履いて外反母趾になったら、労災と認められるのでしょうか?特に、女性に多いのが外反母趾です。外反母趾になると足の痛みが出るだけでなく、重症化すると歩行困難に至ることもあるため、早急に対処する必要があります。
そこで今回は、安全靴で外反母趾になったら労災と認められるのか、認定されるパターンとされないパターンそれぞれに詳しく解説します。まずは、最後まで読んでみてください。

安全靴での外反母趾が労災と認定されるパターン

安全靴での外反母趾が労災と認定されるパターン
はじめに、安全靴での外反母趾が労災と認められるパターンを具体的にご紹介します。

業務上安全靴を履くことが義務付けられていた

業務上安全靴を履くことが義務付けられており、明らかに業務上の要因で発症したことが分かる場合は、労災に認定されます。
業務上長時間安全靴を履く必要があり、足先を締め付けられて発症したケースなどです。

会社支給の安全靴が窮屈で足に合わなかった

会社支給の安全靴が窮屈で間に合わなかったケースも、外反母趾になった場合に労災と認められる可能性が高いといえます。
また、会社によっては、経費削減などを理由になかなか適切なサイズの安全靴に交換してもらえないことがあります。こちらが交換を申し出ていても応じてもらえず、結果的に外反母趾になったのなら、業務上で発症したといえるでしょう。

安全靴での外反母趾が労災と認定されないパターン

安全靴での外反母趾が労災と認定されないパターン
次に、安全靴での外反母趾が労災と認められないパターンを詳しく見ていきましょう。

個人的な要因で発症した

個人的な要因で発症した場合は、労災に認定されません。業務と関係ない理由で発症しているからです。
たとえば、骨格などの遺伝、生活習慣や姿勢の悪さで発症したケースです。家族に外反母趾の人がいる、周囲の人に姿勢が悪いと指摘されることがあるといった人は、個人的な要因で発症した可能性が高いといえます。

業務中に発症したことを証明できない

外反母趾の発症は、さまざまな要因で引き起こされます。中には、複数の要因で発症したケースもあり、業務上で発症したことを証明できないこともあるでしょう。
労災と認められるのは、あくまでも業務上で発症した場合であり、証明できない場合は難しいといえます。

3Eや4Eなどの幅広タイプの安全靴に交換を

3Eや4Eなどの幅広タイプの安全靴に交換を
今履いている安全靴が窮屈に感じる場合は、幅広サイズのものに交換することが大切です。窮屈に感じるということは、足のサイズが合ってないことが主な原因と考えられます。
特に、足幅が広い人は、3Eや4Eといった幅広サイズを履くことがおすすめです。足幅が広い安全靴を履くことで、外反母趾の予防や症状の緩和につながります。

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まとめ

安全靴を履いて外反母趾になった場合、労災と認められるかどうかは業務上で発症したかどうかがポイントです。業務上安全靴を履くことが義務付けられていて、会社支給の安全靴が窮屈で足に合わなかったといった場合は、認定される可能性が高いでしょう。一方、個人的な要因で発症した、業務中に発症したことを証明できないといった場合は、労災と認められないことがあります。
なお、3Eや4Eといった幅広サイズの安全靴は、足幅が広い人でも足を締め付けにくいため、外反母趾を予防できます。私ども「安全靴専門通販 まもる君」でも、外反母趾になりにくい幅広タイプの安全靴を多数ご用意しています。ゆったりした履き心地の安全靴をお求めの際は、ぜひご検討ください。

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