「安全靴の代わりにスニーカーを履くのはダメなのかな？」とお考えではありませんか？確かに、安全靴の代わりにスニーカーでよいのなら、何かと助かりますよね。しかし、本当にスニーカーで代用できるのか、そもそも安全靴とスニーカーの違いは何かなど、分からないことだらけではないでしょうか。
そこで今回は、安全靴の代わりにスニーカーではダメなのか、ダメならどんな理由があるのかなどについて詳しく見ていきます。多くの皆さんが疑問に感じることなので、読むと大変参考になるはずです。
安全靴とスニーカーの違い
はじめに、安全靴とスニーカーの違いについて見ていきましょう。
使用目的が異なる
安全靴とスニーカーでは、基本的な使用目的が異なります。具体的には、以下のとおりです。
- 安全靴：作業中の足をケガや事故から守るなど
- スニーカー：スポーツや歩行時の足の負担を軽減するなど
使用目的が異なる以上、安全靴と一般的なスニーカーは別物と考えるべきです。
求められる安全基準が異なる
安全靴とスニーカーの違いの一つが、求められる安全基準が大きく異なることです。これには、安全靴とスニーカーの目的の違いが大きく影響しています。
安全靴は、足を衝撃や踏み抜きなどから守るために一定の安全基準を満たす必要があります。一方、スニーカーは安全靴のように厳しい安全基準を求められません。
安全靴の代わりにスニーカーではダメな理由
ここでは、安全靴の代わりにスニーカーではダメな理由を具体的に解説します。
ケガや事故から足を守ることができない
安全靴の代わりにスニーカーではダメな理由の一つに、ケガや事故から足を守れないことが挙げられます。
安全靴は、足先の衝撃や障害物の踏み抜きなどから足を守ることを前提に設計されている作業靴になります。しかし、スニーカーでは安全靴の基準を満たしていないため、ケガや事故から足を守れないのです。
作業内容や作業環境によって着用義務がある
安全靴は、作業内容や作業環境により、労働安全衛生規則により着用義務があります。どんなものでもよいわけではなく、一定の条件を満たした作業靴であることが条件です。
スニーカーでは、安全靴の条件を満たさないため、ダメなのです。
労災認定時に減額対象となることがある
安全靴の代わりにスニーカーを履いていた場合の事故やケガについては、労災認定時に減額対象などになることがあります。業務中の事故やケガは、労災と認められるのが原則です。
しかし、従業員に落ち度があると認められる場合は、話が違ってきます。安全靴が必要な作業・環境で故意に履かない場合は、減額対象などになることもあるでしょう。
事業者が従業員に安全教育で説明すべき
安全靴の代わりにスニーカーではダメな理由については、事業者が従業員に安全教育で説明すべきです。中には、スニーカーで十分対応できると自己判断で履き続けている人もいます。
このまま放置すれば、いずれ重大な事故・ケガを起こすリスクがあります。定期的に安全教育を行い、安全靴の代わりになぜスニーカーではダメなのかを理解させ、業務中は必ず安全靴を履くことを徹底させるようにしましょう。
まとめ
安全靴の代わりに一般的なスニーカーで代用することは、やめましょう。安全靴とスニーカーでは使用目的が異なります。一般的なスニーカーでは、安全靴のような高い安全性を確保できず、思わぬ事故やケガにつながることがあるからです。
なお、安全靴でもスニーカータイプやプロテクティブスニーカーと呼ばれるモデルは、一般的なスニーカーの履きやすさ・軽快さと高い耐久性・安全性のよいところどりをしています。作業内容・作業環境にもよりますが、こうしたものを履くのもよい方法です。なお、私ども「安全靴専門通販 まもる君」でも、優れた耐久性・安全性を誇る人気の安全靴を豊富に取り揃えています。この機会に、業務に必要な安全靴をご購入を検討してみてはいかがでしょうか。
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